耐震シェルターという方法SHELTER FOR YOUR SAFTY

日本は世界有数の地震国!

忘れてはいけないのが日本という国は世界有数の地震国ということです。

日本の周辺には4つのプレート境界があり、地殻変動が激しく地震活動が活発です。そのため世界で起こるマグニチュード6以上の地震の2割以上が日本で発生しています。元禄関東地震(1703年)や関東大震災(1923年)など過去に関東地方で発生したマグニチュード8クラスの巨大地震は、200~300年に1回の周期で発生すると考えられています。

もしもの時の大地震に備えて

首都直下型地震における建物被害の多くは、平成12年以前に建てられた建物が受けると予想されています。昭和56年6月に耐震基準が大幅に強化された為です。やはり住宅の地震対策は耐震補強が最も効果的といえますが、経済的な理由で大掛かりな耐震改修が出来ない場合に、家屋が倒壊しても一定の空間を確保することで命を守る装置として「耐震シェルター」があります。

  • コンパクトシェルター畳1/4 MY SHELL
  • コンパクトシェルター畳1/4 MY SHELL
  • コンパクトシェルター畳1/4 MY SHELL
  • コンパクトシェルター畳1/4 MY SHELL
  • コンパクトシェルター畳1/4 MY SHELL
  • コンパクトシェルター畳1/4 MY SHELL

\ 当社は3作の耐震シェルターを開発しました /

1. コンパクトシェルター畳1/4 MYSHELL-VIP

コンパクトシェルター畳1/4 MYSHELL-VIPは、畳1/4のスペースさえあれば設置が可能なため、従来の生活スペースを壊すことなく、さらに上から約68トン、横から32トンまで耐えうることが出来ます。災害時の安全確保の為に重要なシェルターです。

テレビ東京 モーニングサテライト【ネタのたね】でこちらのMYSHELL が紹介されました。

コンパクトシェルター畳1/4 MYSHELL
  • コンパクトシェルター 畳 MYSHELL-VIP

2. コンパクトシェルター巾12㎝ MYSHELL-FAMILY

コンパクトシェルター巾12㎝ MYSHELL-FAMILYは、コンパクトに収納・5秒で退避・安価 と3拍子が揃った究極のシェルターです。地震で木造住宅の二階が倒壊しても安全の確保が出来ます。耐震改修工事に比べて期間を要することなく、安価です。また12㎝の隙間に折りたたんでコンパクトに収納できるから従来の生活スペースを壊しません。上からの最大荷重12トンに耐えうることが出来るので、万が一建物が倒壊しても、コンパクトシェルターMYSHELL-FAMILYが安全な場所を確保します。

東京都中小企業振興公社
先進的防災技術支援事業に採択されております。

コンパクトシェルター巾12㎝ MYSHELL-FAMILY
  • コンパクトシェルター巾12㎝ MYSHELL-FAMILY

3. 一時避難屋外型の15~20名収容の大型シェルター

68トンに耐えうることができ、天井収納部には非常食品、医療品、生活用品などを装備することが可能です。

東京都中小企業振興公社
先進的防災技術支援事業に採択されております。

  • シェルター
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  • シェルター
  • シェルター

現在、弊社は 『水害避難用簡易シェルター(津波・洪水用シェルター)』を開発中です

地震が起きることにより発生する津波、悪天候で氾濫する川や鉄砲水から身を守ることが可能な水害用シェルターを2種類開発し、特許を取得致しました。

① MYSHELL TSUNAMI C-1

4層のゴムチューブが重なる4層構造のガスを注入して膨らませて使用するシェルターです。使用時以外はガスが入っていないため畳んでコンパクトに収納することが可能です。

4層構造水害避難用シェルター

② MYSHELL TSUNAMI C-2

カプセル型のシェルターで、よりコストを抑えて販売致します。上下横に脱出の扉が存在するため一方の扉が水没していても反対の扉から脱出することが可能です。

円筒状水害避難用シェルター

特許・意匠登録情報

防災フレーム
(特許 第7199110号)
水害避難用簡易シェルター4層構造
(特許 第6937069号)
水害避難用簡易シェルターカプセル型
(特許 第6982354号)
防災フレーム
(意匠 第1684951号)
水害避難用簡易シェルター4層構造
(意匠 第1696609号)
水害避難用簡易シェルターカプセル型
(意匠 第1710660号)
水害避難用簡易シェルター4層構造
(中国特許 出願中)
(中国意匠 出願中)
水害避難用簡易シェルターカプセル型
(中国特許 出願中)
(中国意匠 出願中)
水害避難用簡易シェルター4層構造
(米国特許 出願中)
ウェブメール通信システム
(特許 第6208914号)
電子メール通信システム
(特許 第6177414号)
電子メール通信用プログラム
(特許 第6442570号)

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